市場調査

2001年07月18日号

●メーカーが新商品を開発するとき、
その生産量を判断する基準としてよく「市場調査」が行われる。


市場調査を業務として行っている企業は数多く存在し、
それにかかる費用は「何人に対して調査するのか(サンプル数)」によって変動する。


完璧な調査をしたい場合は、
対象者全員に対して調査する「全数調査」が理想だが、
現実的にはほとんどの場合不可能なので、
対象者の中の一部の人にアンケート調査してもらい、
その回答内容比率から市場全体の傾向を予測する「標本調査」が主流となっている。


●例えば、A社が新発売する商品に対し、一般消費者の購入意欲を調査した結果、
400人に質問し198人が「買ってみたい」と回答したとしよう。


結果、消費者購入意欲は49.5%(198÷400)ということになる。


但し、標本調査には多少の誤差が生じる。


それなら400人ではなく、4000人に対し調査をすれば当然誤差は少なくなるが、
やはり調査コストは高くなる。


大切なことは、その調査分析結果の信頼性が確保できる最低限のラインでの市場調査を行うこと。


【見解】


●市場調査を行い、生産量を調整すると言ったが、
あなたの会社が物販業務であれば、
その生産量という言葉を仕入量に置き換えてもらえばわかりやすいだろう。


●しかし、生産・物販のいずれにしても、
市場調査には気をつけなければならない点がある。


その商品が持つ特徴を考慮すること。


その商品がきわめて限られた消費者にしか指示を得られない商品であるかどうか。


例えば、マニア的な商品であればあるほど、
調査するサンプル数を増やす必要がある。


例えば、400人に調査し、8人が「購入したい」回答をしたとしよう。


消費者購入意欲は2%となるが、
誤差を考えた場合、それは1%になるかもしれないし、
3%になるかもしれないのだ。


つまり、そのパーセンテージによっては、
全生産量の半分が売れ残ってしまうことになることが充分にあり得るのだ。


【総括】


●「市場調査」などに経費をかけるくらいなら、
その分、販売価格を下げてお客様に還元した方がいいのでは?
と思われる方もいるだろう。


確かにそれでもよいが、
生産・仕入を問わず、そこに何らかの根拠がなければ、
それは非常に無計画な経営となってしまう。


何も市場調査を外注しなくてもよい。


もし従業員が100人いるのなら、
その100人に「1人5人分のサンプルを」とすれば、
500人分のサンプルが集まる。


とにかく、商売するということは「負けたけど頑張ったね」では済まされない。


よりよい手段でよりよい計画を立てるべきだろう。

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